2014年 6月30日(月)
新刊『地方都市でのネット不動産成功術 -キーポイントは「メール営業」』のお知らせ
会社やスタッフの専門性の高さをいかにお客様にメールで伝えるか
確実・誠実・鮮度の良い物件情報の送信が「メール営業」の出発点である
HOME > お知らせ
2014年 6月30日(月)
会社やスタッフの専門性の高さをいかにお客様にメールで伝えるか
確実・誠実・鮮度の良い物件情報の送信が「メール営業」の出発点である
2014年 5月20日(火)
著者 市川 俊夫
1947年 埼玉県生まれ 中央大学法学部卒業
1979年 税理士開業
2008年 税理士法人市川会計設立
著書 「実践・相続対策 -不動産今後の所有限会社・活用のあり方 郊外から都心への組み替え」(共著)
中小企業が、利益が出ないのは銀行借入金のせいです。そして多くの中小企業は銀行借入金から脱出する事は無理だと思っています。そんな事は断じてありません。中小企業が銀行借入金から脱出する方法、それを一冊にまとめたのがこの本です。
2014年 5月20日(火)
著者 住宅不動産流通協会
不動産流通の活性化をはかることを目的とした研究会
既存住宅に対する流通が活性化しているいる米国の不動産取引の仕組みを日本に導入して実績を上げている会社の事例を学び、住宅不動産の流通を高めていくのに必要な課題克服の解決策を探求している。
監修 一般財団法人日本エスクロー・エージェント協会
高度化・複雑化する不動産取引をサポートすることを目的に、金融・保険・各専門家などの分野を超えたグローバルな人材を育成することで、取引の中立的な役割としての信頼性の高いサービスの提供・社会的信用度の向上をはかり、業界の発展に寄与することを目的として設立された協会
2014年 5月20日(火)
賃貸住宅経営は最初が肝心!
これから手持ちの土地の活用を考えている地主さんが失敗しないために読む一冊。
あなたの人生を左右する土地活用! 正しい判断をするための価値ある一冊
2014年 5月20日(火)
賃貸住宅経営は資産家の不労所得だと誤解されがちだ。
しかし実際には、空室率の上昇や賃料滞納の増加、火災や事件、法改正など多くのリスクを抱えるビジネスでもある。
本書は、主として地主・家主の方々や不動産賃貸管理業者の方々に向けて、賃料滞納が生じた場合に、いつ、何を、どのようにして対応するかを平易に解説している。
2014年 5月20日(火)
事業者の消費者契約法対策決定版!
賃貸借契約における特約の有効性に関する訴訟の多くは”消費者契約法違反”と判断され、特約の有効性が疑問視されています。特に更新料をめぐる大阪高裁無効判決は、過去に遡っての返還要求と礼金・管理費にまで波及しかねないことから、業界に大きなショックをもたらしました。その直後、同じ大阪高裁から更新料有効判決が出され、消費者契約法の研究・対処が必須の状況となっております。本書は、消費者契約法の基本構造と判例から、「無効」「有効」とされる判断基準と検討、分析を加えた、事業者のための消費者契約法対策の一冊です。
2014年 5月20日(火)
滋賀県野洲市という地域に密着し、誠心誠意、不動産業に取り組んできた株式会社大生産業。代表取締役梅村忠生が苦難を乗り越えながらも、お客様からの「ありがとう」の一言を励みに、感謝の心と感謝の思いを「住」に向けた20年の経営者生活を振り返る。
* [推薦の言葉]*
* KBS京都ラジオ『田渕岩夫の健康一番』*
* パーソナリティ 田渕岩夫氏*
「梅村さんには私の番組の中の「住まいの健康一番」コーナーに出ていただいているのですが、一遍会うた人とすぐに打ち解けて仲良くなるお人柄です。お友達のお友達、またそのお友達というふうにワーッと人の輪がひろがっていく。それが仕事のパワーにつながっていくのと違いますか。そういうところを読んでほしいと思います。」
2014年 5月20日(火)
身近な判例から見るリスク認識と対応のための法律実務
賃貸管理事業を行う上で重要なのは、専門的な管理の導入による競争力UP・事業採算の向上です。
それには、いかに賃貸事業に付随するリスクを管理するかが必要となります。
本書は、賃貸管理業務に内在するリスクを正しく認識し、それらに適切に対応するために必要な法律の知識をわかりやすく解説しています
2014年 5月20日(火)
念願のマイホームを手に入れたのはいいが、地盤が緩く家が傾いてしまった。湿気が酷くカビだらけ等々、住宅や不動産にまつわるトラブルは後を絶たない。こうしたトラブルを未然に防ぐには、過去の土地運用の歴史や周辺環境を事前に調べるよりほかない。調査することで見た目は美しい大規模分譲地も、昔は土地の一部が沼や川だったということまでわかるのである。ではどうしてわかるのであろうか? 本書は、こうした不動産物件調査のポイント148項目を掲げ、誰にでも調査ができるようにわかりやすく解説、マイホーム購入を考えている方々に必携の書である。
2014年 5月19日(月)
監修:NPO法人知識から知恵を創りだす方法協会
企画立案、起業、経営改善など、すべての問題や課題に対応が可能で、その解決と実現に向けて確実で具体的な「手順」を見つけだすことができます。「問題や課題」の「見える化」を実現することで、従来の問題解決の類書とは一線を画しており、経営者や起業者、企画立案に携わる方、これから未来を拓こうという方々に必読の書。